COMPANY 会社案内
経営理念PHILOSOPHY
我社に従事する
全ての人の幸せ（物質面・精神的）を追求すると共に
その人が源となり幸せの波紋を広げ地域社会に貢献する。
目的PURPOSE
共に勝ち、共に幸せになる
社長挨拶GREETING
「まごころ」と「改革」の精神で
オンリーワンの情報通信ビジネスを創造！
「まごころ」と「改革」の精神で
オンリーワンの情報通信ビジネスを創造！
代表取締役 里中 祐介
株式会社日本総合施設は、昭和59（1984年）の創業以来、40年余に渡ってケーブルテレビ工事、通信・セキュリティ工事、無線設備工事、電話工事、ネットワーク設備工事、交通信号機工事など、幅広いコンストラクション事業及び保守サービスに携わり、今日に至るまで、その歩みを着々と進めて参りました。創業以来培われて来た弊社の「責任感」にあふれた施工は、数多くのお客様から厚い信頼をいただき、今に至る多くのお付き合いに発展しています。
代表取締役 里中 祐介
グローバリズムとIT化が進む近年は、特に情報通信分野の充実に力を注いでいます。
通信施工はお客様の幸せを繋ぐ仕事でもある、をモットーに、三重県、東京、大阪など国内に10以上の拠点ネットワーク体制が生むフットワークを駆使、地元から全国までのご要望にお応えしています。光通信の技術力に関しては、業界でも随一との自負を持っており、これからの社会インフラ構築の一角を担うべく、社員全員さらなる技術と知識の研鑽に余念がありません。
弊社が掲げる品質目標である「まごころ施工」は、日本総合施設の基本理念そのものです。「安全な施工を実施する」、「目の前の仕事に100パーセント以上の力を注ぐ」、「お客様の「利」を考え、お客様の期待を越える成果を作り出す」。この「まごころ施工」を実践できる柔軟な発想を所有した人材の育成こそ、より充実したお客様サポート実現のために弊社に課せられた、もう一つの重要な責務だと考えています。技術、営業、総務などのジャンルを問わず、社員全員がこの3本の矢を備え、オンリーワンの情報産業企業として、お客様のニーズにお応えして参ります。
そのためにも弊社は常に全員が「改革」を意識し、お客様のチャレンジしたい思いをサポートし続ける集団でありたいと願っています。昨今の情報通信産業の変革スピードは尋常ではありません。経営陣も社員も若い弊社にとって、一瞬の停滞も許されない厳しい世界です。自分へのチャレンジ、仕事へのチャレンジ、高度な技術とノウハウの構築を積極的に推進して初めてお客様のご期待を超える成果は実現します。常に業界の変化の一歩先を見据えた、情報通信企業でありたい。まだまだ道半ばですが、日々「改革」の道を邁進し情報通信産業の未来創造に挑戦する、弊社のこれからに是非ご注目下さい！
グローバリズムとIT化が進む近年は、特に情報通信分野の充実に力を注いでいます。通信施工はお客様の幸せを繋ぐ仕事でもある、をモットーに、三重県、東京、大阪など国内に10以上の拠点ネットワーク体制が生むフットワークを駆使、地元から全国までのご要望にお応えしています。光通信の技術力に関しては、業界でも随一との自負を持っており、これからの社会インフラ構築の一角を担うべく、社員全員さらなる技術と知識の研鑽に余念がありません。
弊社が掲げる品質目標である「まごころ施工」は、日本総合施設の基本理念そのものです。「安全な施工を実施する」、「目の前の仕事に100パーセント以上の力を注ぐ」、「お客様の「利」を考え、お客様の期待を越える成果を作り出す」。この「まごころ施工」を実践できる柔軟な発想を所有した人材の育成こそ、より充実したお客様サポート実現のために弊社に課せられた、もう一つの重要な責務だと考えています。技術、営業、総務などのジャンルを問わず、社員全員がこの3本の矢を備え、オンリーワンの情報産業企業として、お客様のニーズにお応えして参ります。
そのためにも弊社は常に全員が「改革」を意識し、お客様のチャレンジしたい思いをサポートし続ける集団でありたいと願っています。昨今の情報通信産業の変革スピードは尋常ではありません。経営陣も社員も若い弊社にとって、一瞬の停滞も許されない厳しい世界です。自分へのチャレンジ、仕事へのチャレンジ、高度な技術とノウハウの構築を積極的に推進して初めてお客様のご期待を超える成果は実現します。常に業界の変化の一歩先を見据えた、情報通信企業でありたい。まだまだ道半ばですが、日々「改革」の道を邁進し情報通信産業の未来創造に挑戦する、弊社のこれからに是非ご注目下さい！
目標MISSION
1 新規事業の拡大
2 安全作業の徹底
事故防止を徹底するための安全大会
安全・環境作業基準
屋内通信工事における「安全・環境の鉄則」
- 1.自分の身の安全を確保する。（適切な道具の使用と整理整頓）
- 2.通行人、付近の安全を確保する。（工事表示板、保安施設の適切な配置）
- 3.道路交通法を守る。（安全運転と道路使用許可の提示）
- 4.お客様情報の適切な保管・管理。（伝票、作業指示書の紛失防止）
- 5.決められたルールを確実に守る。
株式会社日本総合施設
事故防止を徹底するための安全大会
安全・環境作業基準
屋内通信工事における「安全・環境の鉄則」
屋内通信工事における 「安全・環境の鉄則」
- 1.自分の身の安全を確保する。（適切な道具の使用と整理整頓）
- 2.通行人、付近の安全を確保する。（工事表示板、保安施設の適切な配置）
- 3.道路交通法を守る。（安全運転と道路使用許可の提示）
- 4.お客様情報の適切な保管・管理。（伝票、作業指示書の紛失防止）
- 5.決められたルールを確実に守る。
3 お客様満足活動の推進
月に一度の安全協議会風景
月に一度の安全協議会風景
4 循環型社会に向けた環境に配慮した他社と差別化 した企業を目指す
4 循環型社会に向けた環境に配慮した他社と差別化した企業を目指す
自社の釧路工場、並びにグループ企業のリサイクル技術を活用し、施工時に発生する廃棄物の処理を一貫して行う他社に無いシステムの更なる拡大。
会社概要COMPANY OUTLINE
| 商号 | 株式会社 日本総合施設 |
|---|---|
| 所在地 | 三重県四日市市川島町6612番地の2 |
| 資本金 | 5,100万円 |
| 設立 | 昭和59年5月8日 |
| 事業内容 | 通信設備のコンストラクションマネジメント |
| 従業員数 | 153名（令和6年3月時点） |
| 加盟団体 | 一般社団法人 日本CATV技術協会 一般社団法人 全国交通信号工事技術普及協会 一般社団法人 三重電業協会 一般社団法人 全国陸上無線協会 公益社団法人 北海道産業廃棄物協会 |
| 業者団体 | 四日市電気工事業協同組合 |
| 役員 | 代表取締役 里中 祐介 |
| 取引銀行 | 三菱UFJ銀行（四日市支店） みずほ銀行（四日市支店） 三十三銀行（追分支店） |
| グループ会社 | 株式会社日本メディア 株式会社クリエイトジャパン 株式会社光洋 |
| 営業種目 | 都市型CATVケーブル工事 交通信号機・道路標識工事 自治会放送設備工事 町内会放送設備工事 消防防災無線・業務用無線局・FMコミュニティ放送局等・各種無線工事および保守 非常用電源装置の提案及び設置 EV充電器設備の設置およびメンテナンス業務 情報通信工事 セキュリティ監視システムの考案 再生エネルギー関連工事（風力及び太陽光発電システム） 光・同軸ケーブル及び産業廃棄物のリサイクル業 販売事業 アンテナ受信工事からアナログ共聴施設撤去工事 不法投棄監視システム 通信土木工事 携帯電話基地局設置工事 |
| 建設業許可 | 特定建設業許可（国土交通大臣許可） 電気工事業、電気通信工事業 一般建設業許可（国土交通大臣許可） 土木工事業、とび・土工工事業、石工工事業、 塗装工事業、機械器具設置工事業、水道施設工事業 |
| 無線局 登録点検事業 | 登録番号 海R第0016号 |
| 産業廃棄物 処分業許可 | 許可番号 第00120154346号 種目 廃プラスチック類、紙くず、木くず、繊維くず、ゴムくず、金属くず、ガラスくず、コンクリートくず及び陶磁器くず |
| 産業廃棄物 収集運搬業許可 | 北海道 許可番号 00100154346号 |
| 古物商許可 | 北海道公安委員会 第134010000745号 |
| 金属くず商許可 | 北海道釧路方面公安委員会 第68号 |
| 有資格者 ※令和5年3月現在 |
|
| 特記 | 国際規格ISO 9001（平成12年6月取得） 取得･･･本社・名古屋支店 国際規格ISO 14001（平成17年5月取得） 取得･･･本社・名古屋支店・四日市支店・釧路支店 釧路現場事務所 |
沿革HISTORY
| 昭和59年 5月 | 資本金200万円にて三重県四日市市に株式会社日本総合施設を設立。 電気通信・電話工事事業に加え、テレビ難視聴対策事業に着手。 |
|---|---|
| 昭和63年 | 通信線工事事業に着手。 |
| 平成元年 | 鈴鹿営業所開設。 |
| 平成3年 | メンテナンス部門の強化を図るため、関係会社 株式会社ジャパントータルメンテナンス（現：株式会社日本メディア）を設立。 四日市市川島町6612-2に本社を移転。 関係会社 株式会社ニッソー設立。 |
| 平成6年 | 資本金3,300万円に増資。 |
| 平成8年 | 名古屋支店開設。 |
| 平成10年 | 千葉営業所開設。 |
| 平成12年 | 関係会社 株式会社クリエイトジャパン設立。 |
| 平成13年 | 光陽電設株式会社をグループ会社化する。 資本金5,000万円に増資。 東京支社開設。 |
| 平成15年 | 株式会社エヌ・エス・エス設立。 |
| 平成17年 | 天理支店、静岡支店開設。 |
| 平成18年 | 光陽電設株式会社が株式会社ニッソーを吸収合併し、株式会社光洋を設立。 新潟営業所開設。 |
| 平成21年 | 釧路支店開設。 |
| 平成31年 | 資本金5,100万円に増資。 |
| 令和元年 | 大阪支店開設。 |
| 令和4年 | SDGs（持続可能な開発目標）宣言を行う。 ホワイト企業認定を取得する。 |
| 令和5年 | 新潟オフィス開設。 札幌オフィス開設。 |
アクセスACCESS
〒512-0934 三重県四日市市川島町6612-2 TEL 059-322-5100 / FAX 059-321-9221